カテゴリー: YouTube収益化後の世界

タイトルのとおりなのですが、広告単価が明らかにあがる月は12月と3月です。なぜなら、世の中の多くの企業が、12月か3月を決算月に設定しているからです。

ではなぜ、決算月の広告単価があがるのか。

会社の想定を上回る売り上げが出た場合、もしくは経費が少なく済んだ場合を考えてみましょう。
単純に考えると会社にとってとても良い状況に思えますが、「売上－経費＝利益」が多く出るということは、課税対象額が増えて税金が高額になる、ということです。

多額の税金を払うくらいなら、広告宣伝費をいつも以上に使って利益を圧縮する・・・会社の動きとしては自然な流れなのです。

なお、反動として、翌月に当たる1月と4月は広告単価が低い月と言われています。
企画動画で大きく収益をあげたいのであれば、12月と3月を狙い、逆に1月と4月は控えましょう。

「YouTubeの広告単価は0.1円」としたり顔で言う人がいますが、超巨大嘘つきです。そんな単純なものではありません。

チャンネルの広告単価というより、動画ごとに広告単価が異なります。
そしてさらに言うならば、そもそも「動画の広告単価」という概念が誤りです。

商品を宣伝したい会社が、広告をYouTubeに出稿します。YouTubeはその広告を見てくれそうな視聴者に対し広告を表示します。そして、その広告を見てくれた視聴者を獲得した動画制作者に、広告費の一部を支払います。

この流れで重要なのは、「視聴者の属性」です。
例えばクレジットカード会社は、顧客獲得コストを高めに設定しているため、高い広告単価でYouTubeに出稿するのです。YouTubeは検索等で視聴者がどんなことに興味関心を持ちどれくらいの年齢層かを把握していますから、クレジットカードを契約してくれそうな視聴者、つまり30～50代の男性に対し、その広告を表示しようとします（これをパーソナライズド広告といいます）。結果、動画制作者にも高還元される、というわけです。

YouTubeアナリティクスで、あなたの動画を見ている視聴者の属性を確認してください。性別や年齢層で、どのような広告が流れそうか、見当がつくはずです。
ちなみに当方のファミコンクソゲーがメインのチャンネルでは、95％以上が男性で年齢層は35～44歳が約60%を占めており、クレジットカードやヒゲ脱毛、お酒という単価が高めの広告が表示されています。

あと、注意点がひとつ。
こども向け動画については、パーソナライズド広告が無効となっています。
そのため、的確なターゲットに広告を出稿できないために、広告単価が非常に安く設定されています。
こども向けではなくても、低年齢層向けジャンルになると広告単価が下がる傾向にあります（社会人でないと財布を握っていませんからね・・・）。